失敗しない外国人材の採用を教えます

超少子高齢化が進んでいる今の日本では、若い人材を獲得する事は非常に難しくなり、人材不足の解消をするために、外国人労働者を積極的に受け入れる企業が増えてきています。

外国人労働者は、さまざまな職種で働けますが、特に重宝されているのが「製造業」ですが、短期間で大量募集できる製造業に限ったことではありませんが、さまざまな職種で労働者が不足しているのも事実です。 しかし、新型コロナウイルスの感染拡大以降、日本政府は、海外からの入国を段階的に制限して来たため、海外からの新規入国は期待できなくなり、結果的に、国内で外国人材を選ばざるを得なくなってきました。

この記事では、コロナ禍の日本国内において、失敗しない外国人材採用のコツについて、解説します。

外国人に特化した組合や登録支援機関を経由して受け入れる

外国人を採用したいときは、監理団体と送出機関をを選ぶことが大切です。

紹介できる外国人の国籍、雇用形態のほか、担当者の質、サービス内容にも確認しましょう。勿論、会社の知名度や実績だけで判断はできません。 監理団体は入国後の技能実習生を法定講習を必ず実施することが定められています。

監理団体によって実施講習のレベルにもバラツキあります。講習の中身によって実習生配属後の意思疎通に大きな差が生じますので、教育内容を重視している監理団体を選択する事が重要です。 監理費は些細なことまで対応する分、高額であったり、必要最小限のサービスに留めて、その分監理費を抑えているなど、様々な管理団体があります。

実施しなければならない業務をしっかりと行い、なおかつ適正な監理費である監理団体を選定する事も大切です。

外国人材の選定コツ

外国人労働者のメリットを得るには、コミュニケーションの問題や文化の違いを理解して、労働者の質を見極める必要があります。

当たり前のことではありますが、外国人労働者の全てが優秀なわけではありません。中には日本語能力が低くて、意思疎通できなかったり、真面目に働かなかったりと、企業に不利益を与える外国人もゼロではないことを頭に入れておきましょう。

そこで重要なことは送出機関が実施する入国前教育です。 外国人技能実習生の指導を受入企業様の指導員が日本語で行う事は基本なので、技能実習生の日本語力が技術習得に大きく影響します。どのような日本語教育を行って来るのか、どの程度のレベルまで修得させるのか、日本人スタッフが教育サポートしているか等が人材選定の判断基準ポイントとなります。

日本語教育のほかに、日本で暮らす上でのルール・マナー等の講習をきちんと行う事で、入国後の実習生によるトラブルを防ぐ事に繋がります。このような講習も送出機関によっては実施の有無がありますので、チェックも必要です。

手厚いサポート

外国人技能実習生の受入をサポートするのは監理団体の仕事です。

職場の状況を把握していないと、適切な監理は行えないと考えています。毎月、決まった回数訪問しさえすれば「よい監理団体」である、というわけではありません。ましてや企業にとって都合のよいだけの監理団体では、健全な技能実習制度の運用も期待できません。

トラブルが発生した際に、すぐ対応し、対処することが肝要です。日本国内に母国語を話せるスタッフがいる場合は、即日、遅くとも翌日には技能実習生の元を訪れ対応することが可能です。 役所への手続同行や急な病院対応、実習生の選考、雇用契約から講習、日常生活、技能試験、メンタルフォロー、帰国まで、細かな対応し、フルサポートできる監理団体であれば、企業様の手間も省けます。

まとめ

今回の「コロナ」の影響を受け、日本に入国できない外国人技能実習生がたくさん出てしまい、貴重な労働力として、彼らに支えられている企業は大変な状況に追い込まれています。

協同組合ハーモニーでは、経験豊富な日本人責任者と専任のネイティブ通訳が、ペア担当で、トータルでサポートを行っています。専任スタッフがご要望等のヒヤリングを行った上で、さらには365日24時間いつでもきめ細かな対応体制を整えてあり、技能実習生と受け入れ企業様がともに満足していただくことができるよう精一杯サポートさせていただきます。ぜひお気軽にお問い合わせください。

協同組合ハーモニー事務局